職業性ストレス簡易調査票(57項目)とは|質問内容・高ストレス判定の仕組みを解説

要点まとめ

領域	問数	聞いていること(例)
A. 仕事のストレス要因	17問	仕事の量・質の負担、裁量(自分のペースでできるか)、職場の人間関係、作業環境
B. 心身のストレス反応	29問	活気、イライラ感、疲労感、不安感、抑うつ感、体の不調(頭痛・不眠・食欲など)
C. 周囲のサポート	9問	上司・同僚・家族に、どれくらい気軽に相談できるか
D. 満足度	2問	仕事と家庭生活への満足度(高ストレス判定には使いません)

回答はすべて4択(「そうだ〜ちがう」「ほとんどなかった〜ほとんどいつもあった」など)で、所要時間は5〜10分程度です。

この3領域の組み合わせが重要です。Bの自覚症状だけでなく、「負担が大きいのに支えが少ない」というAとCの状況も見るため、まだ症状が強く出ていない予備軍も拾えるよう設計されています。

厚労省マニュアルには2つの方法が示されており、どちらかを事業場ごとに選びます。

各回答を点数化して領域ごとに合計し、次のいずれかに該当すると高ストレスです(57項目の設定例)。

質問を「仕事の量的負担」「抑うつ感」などの尺度にまとめ、全国データに基づく男女別の換算表で5段階評価してから判定する方法です。計算は複雑ですが、質問数の偏りを補正でき、尺度ごとのプロフィール(レーダーチャート)として結果を返せる利点があります。

どちらの方法でも判定基準は数値で明確に決まっており、恣意的に「高ストレスにする/しない」はできません。なお基準値は、実施者の意見と社内の審議を踏まえて事業者が決めるものとされています(上記は国の設定例)。

57項目から23問に絞った簡略版もあり、回答負担は減りますが、尺度が減るぶん結果の解像度(どこに課題があるか)は粗くなります。初回から57項目で実施し、傾向を細かく把握するのがおすすめです。

標準の57項目(希望により23項目)をスマホで1問ずつ回答。紙のマークシートにも対応
採点・判定は、医師(実施者) があらかじめ定めた厚労省マニュアル準拠の基準どおりにシステムで行います
結果は尺度ごとのレーダーチャートで本人にわかりやすく通知し、高ストレスの方には医師の面接指導をご案内します(面接は Zoom(ビデオ通話)で行い、録画はしません)

高ストレスと判定された後のことは高ストレスと判定されたら(従業員向け)、部署ごとの集計の読み方は集団分析とはで解説しています。

ご案内: サービス紹介 / 料金 / お申込み(お問い合わせはメールで承ります)

Q. 57項目は必ず使わないといけませんか? A. 法律上は3領域を含む調査票であれば選べますが、国推奨でデータ蓄積も豊富な57項目を使うのが一般的で、当サービスも標準にしています。

Q. 性格検査やうつ病の診断テストとは違うのですか? A. 違います。ストレスチェックに性格検査や希死念慮・うつ病検査を含めることは不適当とされています。あくまで「ストレスの程度」を測る検査で、診断は行いません。

Q. 毎年同じ質問で意味がありますか? A. 同じ質問だからこそ、自分の変化(昨年よりBが上がった等)と職場の変化を比べられます。経年比較は集団分析でも重要です。